現在の日本列島の状況

いつもブログをご覧いただき、ありがとうございます。6月16日に北海道で震度6弱の地震が発生しました。熊本県でも、最近は余震活動がまた活発になっています。震度5弱程度の地震発生の可能性もあるため、この地域にお住まいの方は注意力を高めにしていただければと思います。現在、比嘉良丸氏は、きっかけとなる地震が発生すると南海・東南海・東海・関東までの四連動地震が発生し、更に東北・北海道まで地震が連鎖する。そして日...
いつもブログをご覧いただき、ありがとうございます。
6月16日に北海道で震度6弱の地震が発生しました。熊本県でも、最近は余震活動がまた活発になっています。震度5弱程度の地震発生の可能性もあるため、この地域にお住まいの方は注意力を高めにしていただければと思います。
現在、比嘉良丸氏は、きっかけとなる地震が発生すると南海・東南海・東海・関東までの四連動地震が発生し、更に東北・北海道まで地震が連鎖する。そして日本でこれらの地震が発生すると、地球規模での大地殻変動に繋がるという啓示が伝えられ、それを回避するための御神事を行っています。
「啓示」という「見えない世界」を否定される方もいるとは思いますが、実際には国も同様の予測を行っています。熊本地震では救援物資を現地に送る際、自治体や避難所からの要請を待たずに物資を送る「プッシュ型」を行いました。集積所の変更や避難所への配布ルートの断絶など、避難者の手元に届くまで予想以上に時間がかかり、様々な問題点が浮上しました。南海トラフ巨大地震や首都直下地震では、国は物資の「プッシュ型」を計画しています。今回の熊本地震で、実地に応用してみて、問題点を抽出、改善につなげるために行ったと思われます。
日本列島では北から南、沖縄の島々を含めて、活発な地震活動が続いています。今回は改めて現在の日本列島の状況について説明したいと思います。

1.地 震
(1) 南海トラフ巨大地震
将来、必ず発生する地震の中に、南海トラフ巨大地震があります。これは個々に発生する南海地震・東南海地震・東海地震が連動して発生するものです。過去の動きをみると、これらの地震が個別に発生すると、次は連動型で発生するというパターンがあります。1944年に昭和東南海地震(M7.9)、1946年に昭和南海地震(M8.0)が発生しました。これらの地震の発生間隔は平均100年~200年なので、次の地震は今世紀半ば、2040年代ぐらいまでに発生するという予測がたてられていました。そして次に発生する時は、連動型になるとの予測もされています。ただし連動といっても、数年後に次の地震が発生する場合もあれば、32時間後に発生、三つの区域がほぼ同時に動いたという過去の歴史もあるので、油断は出来ません。
また2011年の東日本大震災を受けて、日向灘まで動く四連動も視野に入れて、国はその対策を講じています。日向灘はその地域のみでも単独で地震が発生していますが、日向灘の地震をきっかけとして南海・東南海・東海地震が動くという予測をする研究者もいます。
国も東海地震を想定した「大規模地震対策特別措置法(大震法)」に基づき事前に対策を強化する地域について、四連動地震を想定した南海トラフ巨大地震と同程度に拡大する方向で検討を開始します。大震法は静岡県などで地殻変動などの前兆現象が観測されると、気象庁が予知情報を出し、政府が警戒宣言を閣議決定し、被害が予想される8都県で様々な対策を実施するものです。しかし「地震規模や発生場所、時期を高精度で予測することは困難」という「予知困難」を前提に対策を行っていく方針に転換しました。
中央防災会議 南海トラフ地震対策
  http://www.bousai.go.jp/jishin/nankai/index.html
(2) 首都直下地震
そしてもう一つ甚大な被害が予測される地震が、首都直下地震です。首都圏に起きる可能性のあるM7クラスの地震を19パターン想定して(詳しくは5/20の記事参照 http://shizentohito.blog.fc2.com/blog-entry-17.html )被害予測を行っていますが、この中の一つだけが発生するのか、一つの地震をきっかけとして次に別のパターンが連動するのか、それは誰にもわかりません。いずれにしても人口が密集している大都会で大地震が発生したら、間違いなく大きな混乱を招きます。
中央防災会議 首都直下地震対策
  http://www.bousai.go.jp/jishin/syuto/index.html
(3) その他の地域
上記の地震以外にも、千島海溝、北海道東方沖、青森県東方沖、東日本大震災のM8クラスの余震、伊豆・小笠原海溝、近畿圏の活断層、日向灘南部沖、奄美諸島沖、八重山諸島沖、そして糸魚川・静岡構造線、中央構造線等が震源となる地震が懸念されています。日本中どこでも地震が発生する可能性が高くなっているのが現実です。

2.火 山
2013年11月に噴火が始まった西ノ島、2014年9月の御嶽山、そして2015年は箱根山、浅間山、口永良部島新岳の噴火、特に口永良部島では初めての「噴火警戒レベル5」が発令されて、全島避難になりました。常に小規模な噴火を繰り返している桜島、阿蘇山も活動が活発になりました。西ノ島以外は現在は噴火警戒レベルも下がり、日常生活が営まれていますが、いつまた活動が活発になるか分かりません。
そして最も懸念されるのが富士山の噴火です。これまで世界でM9クラスの地震が発生した後、必ず付近の火山が噴火していました。東日本大震災の4日後、3月15日に富士山直下14キロの深さでM6.4の地震が発生し、富士山の噴火を覚悟した火山学者も多くおりました。幸いにも、その後の調査でマグマの上昇を示すデータは得られていません。
しかし、富士山は将来必ず噴火します。1707年に宝永地震(南海トラフ地震三連動型)が起きた時、その49日後に大噴火が発生しました。また過去2000年の間に、溶岩が流れ出す規模の噴火が43回あったことも判明しています。なお富士山については、改めて別に記事を掲載します。
上記以外にも、日本には110もの活火山があります。そのうち活動が活発な47の活火山は、24時間体制で観測・監視されています。これらの山については、噴火の兆候が比較的確認しやすくなっています。しかしそれ以外の活火山や、現在では活動が終了したと思われている山や火山帯が、いきなり噴火を開始するかもしれません。
比嘉良丸氏の啓示では、1000万年以上昔に活動した瀬戸内火山帯が動くのを見せられているようです。この地域は現在活動中の火山を含まないため「火山帯」ではないとされています。なぜ活動を止めたかその理由は明確ではありませんが、西南日本では火山活動はより日本海に近い側へと後退してゆき、現在では大山や三瓶火山などの日本海沿いに火山帯があるとされています。この火山帯は東は白山から御岳火山へ、西は九州の火山へ連なっており、この火山の列の地下深部にはマグマが存在していると考えられています。もしこの火山帯の活動が再開したら、日本列島では大変な事態が起こることが考えられます。

日本列島を襲う自然災害として地震と噴火を取り上げましたが、それ以外にも台風や大雨による土砂災害、近年は竜巻も発生するようになってきました。これらの災害からどのように命を守るか。次回はそこに焦点を当てたいと思います。


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自然災害の予測について

いつもブログをご覧いただき、ありがとうございます。熊本では相変わらず地震が続き、その数は1700回を超えました。現地の方は常に体が揺れている感覚の「地震酔い」になり、体調に不調をきたす方も数多くいらっしゃいます。あらかじめ地震を始めとする自然災害の発生が分かれば、それに対する様々な備えが出来ます。今回は自然災害の予測について述べたいと思います。1.風水害自然災害の中で、台風や大雨などの風水害については...
いつもブログをご覧いただき、ありがとうございます。
熊本では相変わらず地震が続き、その数は1700回を超えました。現地の方は常に体が揺れている感覚の「地震酔い」になり、体調に不調をきたす方も数多くいらっしゃいます。
あらかじめ地震を始めとする自然災害の発生が分かれば、それに対する様々な備えが出来ます。今回は自然災害の予測について述べたいと思います。

1.風水害
自然災害の中で、台風や大雨などの風水害については、現在は予測が可能になっています。衛星画像の精度も優れ、天気予報も一週間前から週間予報として発表されています。
台風もその発生から進路まで詳細な情報があるため、事前に備えの準備が出来ます。
ただし、近年は大雨の予報が出ていても、それが予想以上の降雨量や短時間で大雨になる「ゲリラ豪雨」が発生しています。ここまでは、実際には予測が出来ません。そのため大雨警報が発令されたら、川の側に近付かないなどの注意が必要です。また大雨で浸水しやすい地域にお住まいの方は、万一の準備も大切になってきます。過去には雷雨による「ゲリラ豪雨」で、自宅の地下室に閉じ込められて亡くなられた方もおりました。
2015年9月に発生した関東・東北豪雨による鬼怒川の決壊は、台風から変わった温帯低気圧の発達した雨雲が、長時間同じ箇所に滞在した大雨によるものです。この大雨では、どの地域にどのタイミングで避難指示を出すか自治体で判断が分かれた他、防災無線が大雨の音で聞こえなかったり、指示が出ても避難をせず浸水に巻き込まれた住民もいました。約6500棟が浸水した茨城県常総市では、決壊から10時間以上も前に鬼怒川東側の一部地域に避難指示を出しましたが、鬼怒川東側全域に避難指示を拡大したのは、決壊から2時間余り後でした。
この豪雨は堤防決壊の5時間前に気象庁が「大雨特別警報」を出し、数十年に1度の豪雨への警戒を呼びかけました。情報提供には落ち度はありませんでしたが、やはり従来の想定を上回って荒れる気象情報を正確に捉え、的確な情報を出すには限界があります。住民側も自治体からの指示に頼り切るのではなく、自分自身で「次の行動」を判断する必要があります。

2.火山噴火
世界には約1500の火山があるといわれ、その内の7%にあたる110の活火山が日本にあります。その中でも特に47の活火山が、24時間体制で観測・監視されています。47の常時監視されている火山うち32の火山は、火山活動の状況の指標として気象庁から「噴火警戒レベル」が発表されています。
気象庁 噴火警戒レベル
http://www.data.jma.go.jp/svd/vois/data/tokyo/STOCK/kaisetsu/level_toha/level_toha.htm#level_vol
火山噴火の場合、噴火の前には少しずつ活動が開始され、前兆として様々な現象が発生するため、比較的予測することが出来るようになってきています。しかし、噴火は必ず予測できると安心してはいけません。噴火警戒レベルは1「活火山であることに留意」から5「避難」までありますが、レベルが順番通りに上がらないこともあります。2014年に噴火した御嶽山はレベル1でしたが、突然水蒸気爆発を起こし63人の死者・行方不明者を出してしまいました。ある年齢以上の方は火山について、「活火山」「休火山」「死火山」という三つの区分を習ったと思います。しかしこの御岳山が1979年に突如噴火し、この三つの区分は現在では用いられなくなりました。
そして2014年の御嶽山の噴火を受けて、気象庁は2015年7月より「噴火速報」の導入を始めました。47の常時観測火山で噴火が起きた場合に、登山者や周辺住民にいち早く伝えることにより、身を守る行動がとれるようにするものです。速報は気象庁のホームページやテレビ、ラジオ、携帯端末などで知ることが出来ます。
気象庁 噴火速報
http://www.data.jma.go.jp/svd/vois/data/tokyo/STOCK/kaisetsu/funkasokuho/funkasokuho_toha.html
火山に登山する場合は、いつでも安心な措置をとれるように、事前に避難場所や避難経路、噴火が発生した時の行動(シェルターや岩陰に身を隠すなど)、最新の火山情報を確認してから入山しましょう。また噴火速報を入手出来るように、携帯電話等の通信機器とその予備電池を持参しましょう。また情報を待っていては、間に合わない場合もあります。煙が見える、地鳴りが聞こえる、臭いがするなど異常と思われる現象に気が付いたら、すぐに避難することが大切です。

3.地震
地震は活断層による内陸直下型地震と海溝型地震がありますが、どちらも「30年以内に発生する確率は○○%」という形で地震調査研究推進本部から発表されています。この30年というのは、30年後ではありません。明日、発生する可能性もあるということです。
地震調査研究推進本部 主要活断層帯の長期評価
http://www.jishin.go.jp/evaluation/long_term_evaluation/major_active_fault/
地震調査研究推進本部 海溝型地震の長期評価
http://www.jishin.go.jp/evaluation/long_term_evaluation/subduction_fault/
1995年に発生した阪神・淡路大震災の原因となった六甲・淡路島断層帯は、直前の地震発生確率は「M7.3の地震の発生が 0.02~8%」というものでした。それでもあの大震災が発生しました。
またこの確率とは別に、6月10日に発表された「全国地震動予測図」があります。
地震調査研究推進本部 全国地震動予測図
http://www.jishin.go.jp/evaluation/seismic_hazard_map/shm_report/shm_report_2016/
この「全国地震動予測図」は、全国に分布する活断層による内陸直下型地震と海溝型地震の規模や発生確率を反映して作成されています。今後30年以内に震度6弱以上で揺れる確率を示しており、赤色に近付くほど強い揺れに見舞われる確率が高くなっています。
1年半ぶりの今年度の予測によりますと、長野県を通る「糸魚川-静岡構造線断層帯」で発生確率が変わり、最も確率が上がったのが同県中部の安曇野市で前回より10.4ポイント高い29.5%でした。また関東や太平洋側で高く、千葉市で85%、横浜市と水戸市で81%、北海道根室市で63%、大阪市で55%、東京都で47%、名古屋市で45%などとなっています。東京都内は23区の東側が、最も高い確率になっています。また静岡県から四国沖にかけた南海トラフ巨大地震の震源域近くでは、前回の14年版より確率が1~2ポイント上がり、高知市で73%、静岡市で68%など高確率になっています。いずれも今年1月1日時点での確率で、4月の熊本地震の影響は入っていませんが、2014年の時点で熊本も震度6以上の地震が指摘されていました。
上記の国の主要活断層帯の長期評価、海溝型地震の長期評価、全国地震動予測図は、いずれも今後30年以内の確率で、耐震化の助成制度をどの地域から優先すべきかなど、限られた予算を国や県がどう配分するかには役立ちます。しかし毎日の暮らしの中で「いつ、地震が起きるのか?」ということには役立ちません。
その中で現在、民間の研究者がFM電波やGPS、電離層攪乱、ラドン濃度、地磁気異常、宏観現象、地震雲など、様々な媒体で独自の予測を行っています。かなりの精度で予測が的中するものもあります。また個人的な体感、耳鳴りなどで、地震を予測している方もいらっしゃいます。

自然災害は予測が出来るもの、まだまだ不可能なものもありますが、地震はいつか必ず起こります。ネット上にも様々な予測や情報がありますが、「何月何日に地震が起きる」というものはデマと考えた方がよいです。データの異常が起きるのは、何らかの現象が起きていることの顕れです。しかし実際に発震するまでの時間的予測は難しく、何月何日というのは有り得ません!防災意識を高めることは大切ですが、どうかデマには惑わされないようにして、自分の命を守って下さい。


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